見えづらいかもしれませんが、トップの画像は「貯蓄残高がどのように推移するか？」を表したグラフです。

※あんしんマイホーム資金計画書を作成するとこういった資料を作成することができます。

横軸は時間（年齢）を示しており「左が現在」「右に向かって未来」となります。

縦軸は貯蓄残高で「水色はプラス＝つまり貯金がある状態」。

逆に「紫はマイナス＝つまり貯金が底をつき、住宅ローン以外にも借金をしている」という状況を表しています。

このように今は定期的な収入があるからグラフも水色（プラス）を保てるが、教育費がたくさんかかるタイミングや、退職後に収入が減ってしまうと貯金が底をつき、家計が破綻してしまう…というシミュレーション結果になる人が実はかなり多いのです。

もちろん、資金計画書をつくった全員が、このような将来家計が破綻する結果になるわけではありません。

しかし、どういった人が将来的に破綻する可能性が高いのかを調べてみたところ『7つの特徴』が浮かび上がってきました。

今回は、この「家計破綻予備軍」になりやすい人の特徴を7つお伝えします。

購入時年齢が35歳以上

晩婚化の影響もあり、住宅を取得する平均年齢は上昇傾向です。

当事務所に相談に来られる方の年齢は、20代～50代まで幅広いのですが、平均すると35歳前後。

そしてこの35歳という年齢を堺に、年齢が上がれば上がるほど将来的な家計破綻リスクは上昇します。

これは安定収入が見込める期間、つまり、定年退職まで働ける期間が短くなってしまうからですね。

60歳までは安定収入があり問題なく住宅ローンの返済もできるが、60歳を過ぎると収入がガクンと落ち、一気に赤字家計へと転落してしまう。

結果的に貯金が底を尽きてしまい、老後破綻するという感じです。

みんな“今”は払って行けるんですよね、問題なのは60歳を過ぎた後なのです。

退職金がない

前述の話に繋がりますが、老後は基本的に貯金を切り崩す生活になるのが一般的です。年金は受け取りますが、支出の方が多い為、少しずつ貯金を切り崩す生活になります。

なので、60歳のタイミングでどれだけお金が溜まっているのか？というのがとても重要です。

60歳までにコツコツ貯めた貯金にプラスして、1,000万円を超える退職金が見込める人であれば、そこそこ十分な蓄えがあるため、老後破綻しない傾向が高くなります。

逆に、まとまった退職金が見込めない人や「退職金がいくらなのか不明」「退職金があるのかすら不明」という人は老後破綻する可能性が高いです。

退職金自体がない企業も多く、今の時代であれば仕方ないと思うのですが、まとまった退職金がないのであれば今のうちからコツコツ自力で貯めないといけませんね。

単独の収入

ご主人の年収が700万円以上。または、公務員で安定している。

こういった場合、奥様が『専業主婦』である傾向が高いと感じています。

旦那様の収入が高いため、現時点では働く必要性がないからかもしれません。子育てはとても大変だと思いますし、その他の主婦業も大変でしょうからね。

しかし、それは重々理解しているのですが、ご主人単独収入の家庭は何故か将来の破綻傾向が高いようです。

これは当事務所の偏見かもしれませんが、

A、ご主人700万、奥様専業主婦

B、ご主人400万、奥様300万

どちらも世帯収入は700万円なのですが、Bの家庭のほうが堅実な生活をしている傾向が高いと感じます。

贅沢をあまりせず、身の丈にあった生活水準で、身の丈にあった車を購入している。

故に身の丈にあった家を買いたいと思う傾向も強い、つまり破綻しない。こういったロジックなんでしょうか。一応、当事務所の過去の実績値です。

※もちろん専業主婦でも破綻しない家計もありましたので一概には言えませんが…

生活費が20万円超え

ここでいう生活費とは、

・水道光熱費

・食費（外食含む）

・交通費

・消耗品費

・通信費（スマホ、ネット）

・趣味、娯楽費

・お小遣い

これら毎月使うお金を指しています。

教育費、保険料、家賃（住宅ローン）、奨学金の返済、カーローンは含みません。

この生活費が20万円を超えている家計は、将来の破綻傾向が強いですね。ちなみに当事務所の相談者さんの平均生活費は17万円前後です。

たかが3万円程度と思うかもしれませんが、1年で36万円、30年で1,080万円、50年で1,800万円の差ですからね。

この差が老後に響くんです、ここ、結構重要な項目ですよ。

子供が2人以上

さらに教育費です。

進路によりますが、小学校から大学まで、ずっと公立（国公立）の学校に進むなら、一人にかかる教育費は1,000万円弱です。

しかし高校や大学で私立に通ったり、自宅外へ仕送りが必要になる場合、一人あたり1,500万円程度の教育費が必要になります。※文部科学省の全国統計による

これが2人、3人分かかるとなると、かなり負担がかかると想像できると思います。

教育費以外にも、食費やスマホ代、衣服代などもかかります。

子供が現時点で2人以上、または2人以上の出産を希望している方は気をつけましょうね。

貯金（資産）が100万円未満

貯金（資産）が100万円未満ということは、ここしばらくの生活の中で、満足な額の貯金ができていないことを意味します。

結婚式を挙げたばかり。車を現金で買ったばかり。人生には大金がかかるタイミングがもちろんあるのですが、とはいえ、現時点で貯金が100万円未満というのは危険ランプが点灯している状態です。

なぜなら、家を買う前が一番お金を貯められるタイミングであることが一般的だからです。

賃貸アパートの家賃よりも、これから買う家のローン支払い（毎月）の方が支出は確実に増えるでしょう。

今、お金が貯めれていないということは、今後もお金を貯めることができない可能性が高いということです。

しかし「奥様が出産後で働けていない」「奨学金の返済がある」「貯金（現金）はないが保険で貯めている」など、状況次第ではこの限りではありません。

カーローンを組んでいる

基本的に“特殊な事情”がない限り、カーローンは組むべきではないと個人的には思っています。

理由は、身の丈にあっていない買い物をしている可能性が極めて高いからです。

なぜ、貯金が100万円しかないのに300万円の車をローンを組んで買うのか？

もちろん、他のことに興味がなく車が大好きで、その車を買うことが生きていくモチベーションになるならいいのかもしれませんが、車をカーローンを借りてまで買う人は「マイホーム」も「日々の生活」も身の丈に合わないものを買ってしまう傾向が強くなります。

身の丈に合わない生活をしていると貯まるお金も全然貯まらなくなりますよ。

本日のまとめ

念の為ですが、この項目に当てはまる人は「必ず将来的に家計が破綻します」と断言するものではありません。

当事務所でシミュレーションを作成した実績から、その傾向が強いということです。

なので、実際にはシミュレーションしてみなければハッキリしたことは言えません。

もし不安であれば、あんしんマイホーム資金計画書サービスを受けることを検討してみてください。

ゆっくりお金の不安を払拭してからマイホーム購入計画を進めて行きましょう。